《障害馬術S級審判員講習会》実施要項を掲載しましたのでお知らせいたします。
受講を希望される方は、実施要項をご確認いただき、平成26年11月25日（火）までに申込手続きをお願いします。

実施要項・受講申込書のダウンロードは講習会ページから。

《平成26年度指導者養成講習会（日馬連認定指導員(旧準コーチ)【新規】）》の実施要項を掲載しましたのでお知らせします。

11月25日（月）正午必着でお申し込みください。
ただし、定員に達し次第締め切りますのでご了承ください。

実施要項・参加申込書等はこちらからご確認ください。

(公財)日本体育協会から平成26年度日体協公認スポーツ指導者競技別研修会「グッドコーチング・
スキルアップ研修」の開催案内がありましたのでお知らせいたします。
参加を希望される方は日体協オンライン申込みシステムにアクセスのうえお申し込みください。
なお、この研修会は「公認スポーツ指導者登録更新のための義務研修」の対象となります。
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開催要項はこちらから
 

(公財)日本体育協会から標記研修会の開催案内がありましたので参加者を募集いたします。
参加を希望される方は下記要領にてお申し込みください。
なお、この研修会は「公認スポーツ指導者登録更新のための義務研修」の対象となります。

期　　日：平成26年12月13日(土)
場　　所：TKPガーデンシティ品川　ボールルーム
　　　　　　〒108-0074　東京都港区高輪3-13-3 SHINAGAWA GOOS 1F　TEL：03-5449-7300
募集人員：500名
参加条件：日本体育協会公認スポーツ指導者等
参加料　：5,400円(消費税込)
　　　　　※参加料および参加にかかる宿泊費・交通費は自己負担となります。
申込方法：①別紙参加申込書にご記入の上、当連盟事務局までお送りください。
　　　　　②参加料を当連盟宛にお振込みください。
　　　　　※日体協インターネットサービス「指導者マイページ」でも申し込み可能です。

申込締切：10月20日(月)必着(当連盟経由の場合)　
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要項・申込書は以下のリンク先からダウンロードできます。
　《開催要項》 (PDF)
　《参加申込書》 (Word)

平成26年度指導者養成講習会を以下のとおり開催いたします。
①②の実施要項につきましては、10月上旬を目途にウェブサイトに掲載の予定です。
③④の実施要項につきましては、該当される方宛てに郵便でお送りいたします。
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①(公社)日本馬術連盟認定指導員(旧準コーチ)養成講習会(新規)
　目　　的：個人普通会員が馬術指導者として安全な指導を実施するため、
　　　　　　また、(公財)日本体育協会公認馬術指導者資格を取得するための基礎養成を行うことを目的とする。
　日　　程：平成26年12月15日(月)～16日(火)　2日間
　場　　所：馬事畜産会館2F会議室
　参加条件：20歳以上の日本馬術連盟会員で騎乗者資格B級以上取得者
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②指導者講習会(更新・復活)
　目　　的：指導者資格(日体協公認コーチ・日体協公認指導員・日馬連認定指導員(旧準コーチ))の
　　　　　　更新および復活のための義務講習として開催する。
　日　　程：平成27年1月26日(月)～28日(水)の3日間のうち、いずれか1日を選択
　場　　所：馬事畜産会館2F会議室
　参加条件：《更新》指導者資格が有効期間内の者
　　　　　　《復活》指導者資格を失効した者
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③(公財)日本体育協会公認馬術コーチ養成専門科目講習会(新規)
　目　　的：(公財)日本体育協会公認馬術コーチ養成にかかる専門科目講習会として実施する。
　日　　程：前期／平成26年12月8日(月)～11日(木)
　　　　　　後期／平成26年12月15日(月)～16日(火)　計6日間
　場　　所：前期／調整中(東京都中央区内を予定)、後期／馬事畜産会館2F会議室
　参加条件：平成23～26年度日本体育協会公認馬術コーチ養成講習会受講者登録済の者
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④(公財)日本体育協会公認馬術指導員養成専門科目講習会(新規)
　目　　的：(公財)日本体育協会公認馬術指導員養成にかかる専門科目講習会として実施する。
　日　　程：平成27年1月26日(月)～28日(水)　3日間
　場　　所：馬事畜産会館2F会議室
　参加条件：平成24～26年度日本体育協会公認馬術指導員養成講習会受講者登録済の者
 

標題の件について募集いたします。受講を希望される方は、所属の都道府県馬術連盟を通じてお申し込みください。
なお、この養成講座は、ＮＨＫ学園の通信講座による共通科目ならびに日馬連が実施する専門科目集合講習会(３日間)により実施します。
 

養成目的：
国体監督にかかる日体協指導者資格義務付け方針に基づき、全ての都道府県に日体協公認スポーツ指導者を配置すること、特に、公認コーチ養成を補完することを目的として実施する。

募集人数：30名程度
※ 応募者多数の場合は、各都道府県の指導者養成状況に鑑み調整を行う。
必要に応じて定員の増員も検討する。

申込条件：
日馬連認定指導員資格（旧準コーチ資格）所持者で以下の条件を満たす者
１．国民体育大会馬術競技監督候補者
２．指導者としてスキルアップを目指す者
３．１あるいは２に加え、所属都道府県馬術連盟の推薦を受けた者

申込方法：
１．所属都道府県馬術連盟に連絡の上、必要書類を入手。
２．所定の申込書を、所属都道府県馬術連盟を通じて日馬連へ提出。
※受講料は、受講者として認められた後に納入していただきます。

申込締切： 平成26年6月30日(月)正午（都道府県馬術連盟→日馬連事務局必着）

都道府県馬術連盟リストはこちら

平成26年度千葉県審判員講習会兼指導者講習会を開催することとなりましたのでお知らせいたします。
4月9日（水）必着でお申し込みください。

実施要項・申込書はこちらから

　日本体育協会より公認コーチ養成講習会の受講者募集がありましたのでご案内いたします。
受講を希望される方は、所属の都道府県馬術連盟を通じてお申し込みください。
なお、資格取得には、日本体育協会に受講者として登録された後、４年以内に所定の講習会を受講し、検定試験に
合格することが必要となります。
（共通科目講習会５日間＋検定試験１日、専門科目講習会（検定試験含む）６日間）

養成目的： 競技者育成プログラムに基づき都道府県内レベルで競技者の発掘・育成にあたる指導者を養成する。
＿＿ ＿＿＿特に、日体協の国体監督に係る公認指導者資格義務化方針に対応することに重点を置く。

募集人数： 約４０名
＿＿ ＿＿＿応募者多数の場合は志望動機等に基づき選定する。特に以下の者を優先する。
＿＿ ＿　＿＿①国民体育大会馬術競技の監督候補者。
＿＿　 ＿＿＿②現在、指導者として活動している者。

申込条件： １．日体協公認指導員資格あるいは日馬連準コーチ資格所持者
＿＿ ＿＿＿２．平成２５年度日馬連準コーチ検定試験合格者あるいは合格見込みの者
＿＿ ＿＿＿３．１あるいは２に加え、所属都道府県馬術連盟の推薦を受けた者

申込方法： １．所属都道府県馬術連盟に連絡の上、必要書類を入手。
＿＿ ＿＿＿２．受講希望者個人調書を所属都道府県馬術連盟へ提出。

申込締切： 平成２６年３月１７日（月）１２時（都道府県馬術連盟→日馬連事務局必着）
＿＿ ＿＿＿※ 都道府県馬術連盟への提出締切日は各都道府県馬術連盟が定めます。

都道府県馬術連盟リストはこちら
資格の説明はこちら（日本体育協会のウェブサイトへジャンプします）

指導者資格（準コーチ、コーチ、指導員）更新のための講習会受講と登録手続きについてご案内いたします。

指導者資格（準コーチ、コーチ、指導員）の認定期間は、いずれも登録後4年間です。

資格を更新するためには、以下の講習会（研修会）を有効期間内に最低1回受講することが必要です。
＿準コーチ　　　　　：各地区（都道府県）馬術連盟や日本馬術連盟が実施する講習会を受講
＿コーチおよび指導員：資格有効期限が切れる6か月前までに、上記の講習会または日体協が定める研修会を受講

更新登録手続き方法は以下のとおりです。
＿準コーチ　　　　　：有効期限満了年度に日本馬術連盟に電子申請または更新申請書提出、併せて登録料を納入
＿コーチおよび指導員：日本体育協会からの案内にしたがってください

※コーチおよび指導員は、「日体協○○資格」「日体協公認○○資格」と称されますが、日体協と各競技団体が
＿共同認定している資格ですので、コーチまたは指導員資格を取得した場合、準コーチから昇格したこととなり、
＿以後、準コーチ資格の更新手続きは不要となります。

日本弁護士連合会から「弁護士業務改革シンポジウム」の開催案内がありましたのでお知らせします。
締め切りが迫っておりますので、参加を希望される方は下記要領にてお早目にお申し込みください。
なお、このシンポジウムは「日本体育協会公認スポーツ指導者資格更新のための義務研修」の対象となります。
　
タイトル：第18回弁護士業務改革シンポジウム第2分科会
　　　　　スポーツ基本法と弁護士の役割～体罰・セクハラ・スポーツ事故の防止 グッドガバナンスのために～
期　　日：平成25年11月8日(金)　10:30～16:30
　　　　　（うち、日体協資格義務研修対象となるのは13:00～16:30）
場　　所：神戸ポートピアホテル・メインホール
　　　　　　〒650-0046　神戸市中央区港島中町6丁目10-1　ＴＥＬ：078-302-1111(代)
参加料：　弁護士：3,000円、一般：無料(資料は希望者のみ2,000円で販売)
申込方法：日本体育協会の指導者マイページからの申し込み、または日本弁護士連合会まで申し込み用紙を提出。
締　　切：11月5日

詳しくはこちらから

案内リーフレットはこちらから